創傷処置等で皮膚欠損用創傷被覆剤を使用した場合

皮膚欠損創やじょく創が必要です。
ちなみに、術後の処置では算定不可です。
（回答者　パン君さん）

症状詳記により必要性を訴えるしかないと思われます。
ただし、認められるかどうかはわかりません。
祈りましょう。。。
（回答者　ぽちさん）

皮下組織に至る創傷用として保険適応が認められていますので、それに該当する創傷病名の処置の場合に保険適応の範囲内で算定しています。
（回答者　ララさん）

擦過傷などの「処置」にﾃﾞｨｵｱｸﾃｨﾌﾞを使い「処置」しています。
ということですので、当然40処置で算定が妥当かと思われます。
（回答者　bobさん）

 

質問の答えとはズレるかもしれませんが、擦過傷・挫創の病名でデュオアクティブを算定していると昨年頃から減点されるようになりました。
病名の適応外という可能性はどうでしょうか。
（回答者　はっちさん）

 

まずは皮膚欠損創傷被複材を使用しての処置は40処置で入れなければなりません。
あとは病名も擦過傷、挫傷の病名では弱いと思われます。減点されてくる可能性は高いと思われます。「皮膚欠損」「皮膚潰瘍」「褥瘡」等の病名が必要と思います。
（回答者　まっちさん）

 

皮膚欠損創傷被複材は製品ごとに適応が違います。
ディオアクティブは「真皮にいたる創傷用」です。真皮に至る創傷でなければ査定されます。
しかし、今回の問題は別にあると思います
現在、以前からの消毒し、ガーゼでの創傷処置の他に「湿潤療法」での傷の処置をする事が多々あると思います。
この「湿潤療法」ですが、治療としては賛否両論がまだあり、診療報酬では「湿潤療法」に対しての特別な点数等はありません。
ハイドロコロイドドレッシング材等皮膚欠損創傷被複材は湿潤療法に使用されることが多いと思いますが、
●適応が「真皮に至る創傷用」「皮下組織に至る創傷用」「筋･骨に至る創傷用」であり湿潤療法の使用を前提とした点数設定はされていない。
●創傷処置の点数に対して値段が高い。
●医師が処置に使用した1枚しか算定できず（在宅は除く）、浸出液が出た場合や来院出来ない日の張り替え用等は請求できないこと、又使用期間に制限があること。
そのため湿潤療法を推進する医師のなかには、皮膚欠損創傷被複材代を捻出するために処置面積を実際より広く算定したり、擦過傷や深度の浅い熱傷などを創傷処理で算定し、処理が適応できる病名で請求する方法がとられているらしいと聞いたことがあります。
医療費明細書の記載も、創傷処理と創傷処置は一般の人には区別がしにくく、ばれにくいとか・・・
（回答者　しましまさん）

皮膚欠損創・褥創でないので保険適応外です
（回答者　nonameさん）

 

皮膚欠損用創傷被覆材の保険適用の条件
主として創面保護を目的とする被覆材（ポリウレタンフィルムなど）の費用は、その被覆材を使用する手技料に含まれ、別に算定できない
いずれも２週間を標準として算定し、特に必要と認められる場合については、３週間を限度として算定できる
連続して複数の創傷被覆材を用いた場合も、合計３週間が限度
同一部位に対して、複数の創傷被覆材を用いた場合は、主として用いた創傷被覆材の価格のみを算定する
皮膚欠損用創傷被覆材の費用を算定できない場合
手術創に対して使用した場合（採皮創には使用可能）
真皮に至る創傷用を、真皮に至る創傷または（真皮に至る）熱傷以外に用いた場合
皮下組織に至る創傷用・標準型または皮下組織に至る創傷用・異形型を皮下組織に至る創傷または（皮下組織に至る）熱傷以外に用いた場合
筋・骨に至る創傷用を筋・骨に至る創傷または（筋・骨に至る）熱傷以外に使用した場合
（回答者　Sさん）

以前、皮下組織に達しないような病名に対して使用したＣＧＦを減点されたことがあります。査定事由はＤでした。
その頃、ＣＧＦしか購入していなかったのでＥＴも購入して使い分けをするようになりました。
（回答者　ぽちさん）

はじめに注意いただきたいことがあります。
保険診療は、実際に診療した傷病（疑い含む）に対して適応となります。
よって、実際の傷病名とは異なる病名（いわゆる保険病名）を付けて請求することは、療養担当規則違反となり
行政指導の対象（悪質であれば保険医療機関・保険医取り消し）となりますので、ご注意願います。
皮膚欠損用創傷被覆材についてです。
この材料は、各メーカーより様々な種類が発売されています。
ハイドロサイトだけでも数種類あり、適応する創傷がわかれています。
まず、添付文書を担当医とご確認いただき、使用が適切であるか検証することが必要と考えます。
原則として、感染している部位には使用禁止となっていますので、使用せざるを得なかった医学的理由を診療録に明記したうえで、
レセプトに症状詳記を添付する必要があります。
また、手術創に使用した場合や真皮に至る創傷用を表皮までの創傷に使用したり、皮下組織用を皮下組織以外の創傷に使用した場合は
算定不可となっていますので、材料価格基準をご確認願います。
傷病名については、熱傷以外は皮膚欠損の有無を明記することが必要です。
挫傷や擦過傷のみでは皮膚欠損の有無が不明ですので、「○○外傷性皮膚欠損創」や「○○皮膚潰瘍」など、ICDに準拠した病名をご
使用ください。ICDは診療情報管理士がよくご存知です。
（回答者　ひできさん）

添付文書を見ればわかるはずですが、製品のメーカーのホームページに写真付きで詳しく記載されています。
　ハイドロサイト･･･スミス＆ネフュー
　デュオアクティブ、カルトスタット･･･コンバテック
一度、院内で採用している材料をリストアップし、整理したほうがよろしいかと存じます。
購入する部門にも情報を共有し、他の材料も併せて管理されたほうがいいのではないでしょうか。
皮膚欠損材の請求で知っておいていただきたいのが、病名ではなく処置をした創傷の「深さ」で決まるということです。
材料の区分は3つにわかれており、真皮に至るもの、皮下組織に至るもの、筋・骨に至るもので判断します。
よって、病名には創傷の「深さ」を明示する必要があります。
ご存知のとおり、皮膚は上から表皮、真皮、皮下組織の順で深くなり、皮下組織の下に筋肉・骨があります。
ですので、病名を全てお示しするのは不可能です。診療録を見て、どういう創傷で深さはどれくらいかをご確認ください。
お尋ねの「擦過傷」は、摩擦による損傷で表皮のレベルまで達しているものをいいますので、真皮に達していません。
よって、皮膚欠損材の算定対象にはなりません。
また褥瘡ですが、一般的にはDESIGN-RやNPUAPによるスコアで分類し、評価表の「D：Depth」を見れば深さがわかります。
熱傷はⅠ度は表皮まで、Ⅱ度は真皮まで、Ⅲ度は皮下組織まで及んだものです。
裂傷ですが、通常ですと縫合（創傷処理）がおこなわれるので、その手術創に使用した場合は算定できません。
また皮下組織に至る材料を、真皮に至る創傷に使用した場合など、材料の区分と創傷の深さが合わない場合も算定できません。
ちなみに、デュオアクティブCGFは皮下組織に至る創傷で適応です。
請求方法ですが、材料区分にあるとおり、使用した面積（c㎡単位）、または重さ（g単位）で請求します。
レセプトには製品名・規格、および材料告示名、使用量（c㎡・g）を記載します。
（回答者　ひでき さん）

爪甲除去後の皮膚保護に使用した場合ですが、皮膚欠損用創傷被覆材の通知のアに、
「主として創面保護を目的とする被覆材の費用は、当該材料を使用する手技料に含まれる」
とありますので、算定できないと考えます。
爪甲除去後の創面保護も同様で、創傷処置に含まれます。
（回答者　ひでき さん）

挫創が感染しているのであれば、創傷感染に関する病名を追記することは病名として問題はありません。
抗生剤を使用したから病名をつける、という行為であれば、そもそも療養担当規則を熟読していただくことをおすすめします。
創傷被覆材の適応については、その適応をご確認ください。挫創であれば適応があるにはならないです。
（回答者　もんさん）

 

横から失礼します。
皮膚欠損材の感染部位への使用については、「警告」として慎重に使用することになっています。
よって、医学的に使用の必要性があり、薬剤治療や全身・局所管理をしながら併用するには何ら問題ありません。
ただ、もんさんがおっしゃるように、診療録と整合性のないレセプト病名にはご注意ください。
特に抗菌剤の使用については、特に規定する場合を除き保険診療上は認められませんのでご注意願います。
早期の創傷治癒を目的として、最近は陰圧閉鎖療法（NPWT）が治療効果が高く主流になりつつあります。
先生もよくご存知と思いますので、創傷治療については一度院内で整理されたほうがよろしいかと存じます。
NPWTについては、メーカーによりサンプル（試行）も提供されているようです。
皮膚欠損材については、先生方が「勘違い」をなさっている場合もありますので、一度、メーカーを呼んでご確認
されたほうがよろしいかと。
皮膚欠損材の請求で知っておいていただきたいのが、処置をした創傷の「深さ」で決まるということです。
材料の区分は3つにわかれており、真皮に至るもの、皮下組織に至るもの、筋・骨に至るもので判断します。
よって、病名には創傷の「深さ」を明示する必要があります。
ご存知のとおり、皮膚は上から表皮、真皮、皮下組織の順で深くなり、皮下組織の下に筋肉・骨があります。
ですので、診療録を見て、どういう創傷で深さはどれくらいかをご確認することが必要です。
（回答者　ひでき さん）