訪問リハビリテーションの指示書

診療情報提供料Ⅰの算定が一般的です。
ただ、訪問リハ事業所が病院・診療所である場合のみです。
（病院・診療所が行う訪問リハ事業は平成12年の介護保険開始のときから
みなし指定を受けている居宅サービス事業所ということになりますが、その経営は病院・診療所が行うことが前提になっているので、診療情報提供料Ⅰになります。）
もうひとつ、訪問リハを、訪問看護ステーションから実施する場合があります。（訪問看護ステーションに所属するPT、OT、STが行う場合）
この場合は、おかしな話ですが、訪問看護指示書になります。
（回答者　しまんちゅさん）

「診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について（通知）平成22年3月5日保医発0305第1号」の86ページ（９）に記載がありますので確認して下さい。
http://www.mhlw.go.jp/bunya/iryouhoken/iryouhoken12/dl/index-029.pdf
ただし、これはあくまで医療保険による訪問リハビリテーションについてです。
介護保険だと少し扱いが違います。
医療機関から介護サービス事業所に直接情報提供を行っても、診療情報提供料を算定することは出来ません。
居宅サービスに係る情報提供書は居宅介護支援事業所か地域包括支援センター宛ての場合に限り保険請求が可能です。
ご質問の場合は居宅介護支援事業所の介護支援専門員（ケアマネージャー）宛てに情報提供を行い、そこから介護サービス事業所（オムさんの病院）に情報が渡る流れになります。
（回答者　ぽちさん）

 

私もこの件で以前質問いたしました。疑問が解決できなかったので国保連合に問い合わせたところ、保険請求できます。と、解答頂きました。
病名なしの、初診で情報診療提供料Ⅰで、コメントに情報提供先の施設名をいれてくれれば、査定されないでしょう。とのことです。
これで、請求してみます。
（回答者　うみさん）

Ｂ００９注２の通り、指定居宅介護支援事業者等（当該患者の居住地を管轄する市町村、保健所若しくは精神保健福祉センター又は指定居宅介護支援事業者若しくは地域包括支援センター）に対して情報提供した場合ですので、居宅介護サービス事業所に対しては算定不可でしょう。
ということは、訪問看護ステーションということでしょうか？
でしたら、訪問看護指示書ということになるのですが・・・。
（回答者　しまんちゅさん）

> 病院が母体の老健施設が訪問リハビリを行っており、そこへ訪問リハ指示書を発行することになりました。
→　訪問リハが必要な患者さんの主治医がいる病院から、その病院と同系列の老健施設に対し訪問リハ指示書を交付する場合は、緑本Ｂ００９診療情報提供料（Ⅰ）のただし書き（４）にある通り、算定できないと考えています。

では、どういうときなら算定可能か？同系列でない老健施設に訪問リハ指示書を出すときはＯＫです。
　　
> その場合、訪問リハ指示書は『訪問看護指示書』で算定するのか？
→（上記の返答を踏まえたうえで）
質問者の方が言うところの老健施設の行っている訪問リハが、訪問看護ステーションに所属するセラピストが行っている場合は『訪問看護指示書』です。
　直接、老健施設からセラピストを訪問させている同系列でない老健施設に対して指示を出す場合は『診療情報提供書』で算定します。
（回答者　しまんちゅさん）

レセプトにコメントを載せるかどうか?ということでよろしいでしょうか?
あくまでも、老健施設や病医院にたいして『診療情報提供書』を発行するので施設名や病医院名のみ記載します。
余談ですが、訪問リハの指示は、診療情報提供書のなかでリハビリ内容や禁忌、注意事項を指示するので、別紙で訪問リハ指示書をつける必要もありません。
（回答者　しまんちゅさん）