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廃用症候群リハビリテーション

疾患別リハ・・・たとえば脳リハの場合は「脳卒中」やら「脳梗塞」やら「パーキンソン」など主に脳に起因するリハであり、運リハは「骨折」やら「関節炎」などが対象のリハであるということはわかります(対象範囲はそれぞれものすごく広いようですが)。

で、『廃用症候群』・・・その意味はウィキによると「安静状態が長期に渡って続く事によって起こる、さまざまな心身の機能低下等を指す。生活不活発病とも呼ばれる。特に病床で寝たきり状態でいることによって起こる症状が多い・・・」とあります。脳リハの対象疾患が起因して寝たきりになる・運リハの対象疾患が起因して寝たきりになるなど、脳リハの対象疾患名と運リハの対象疾患名は基本的にダブらない・別物だと言えますが、廃用症候群リハの場合は、脳リハ対象疾患名と廃リハの対象疾患名は因果関係が非常に蜜、運リハと廃リハとの関係も同じく関連性が非常に濃いものと思われます。実際、脳梗塞で脳リハしていたが、脳梗塞が原因で寝たきり(疾患名:廃用症候群)になり廃リハの対象にもなりえると考えます。

 

脳リハや運リハに比べて廃リハの点数はおおむね低いですよね。私が勉強不足でいまいちわからないことのひとつが、廃用症候群リハビリテーションは実際どういうときに算定すべきなのかということです。
脳梗塞による脳リハの点数は、、脳梗塞に起因する「廃用症候群」による廃リハより高いので、ふと考えたのが脳リハで算定日数上限180日まで算定し、上限を超えたら廃用症候群という病名をつけて廃リハをそこから120日算定するパターン、つまり算定日数上限の縛りで脳リハ・運リハが算定できなくなったら、(もちろん廃用症候群があるということが前提ですが!)廃リハに切り替えるという算定方法です。
しかしそうであると、他医で脳リハなど算定日数上限まで算定しておきながら、上限になると自院に「寝たきりのリハビリお願いします」ということで転医させてきた場合は、自院によるリハビリ開始は最初から廃リハで算定すべきということになってしまいます。
廃リハは同じ『疾患別リハ』のグループのひとつのはずですが、勉強不足のため確証が得られません。当院では小児中心の病院だったので廃用症候群などいわゆるお年寄りについてあれこれ考えることはなかったのですが、なぜか今年の4月より脳神経外科のドクターが配属されることになり、このドクターの意向でお年寄りを対象としたリハビリもしていこうという方針になったので、こういう初歩的な質問をさせていただきました。
あと、もうひとつ!当院は脳リハ1の施設基準をとっているのですが、廃リハを算定する場合には廃リハの施設基準も改めて届け出ないといけないのでしょうか?厚生局のHPにある届出書を見ても『廃リハ』の届出書は見当たらず、また同厚生局HPにある「施設基準の届出受理状況」において自院以外の他医療機関の届出状況を確認しても脳リハや運リハは記載されていますが、廃リハはどの医療機関も記載されていません。しかし点数本を見ると廃リハにも医師やスタッフの人員基準や面積・必要な器具などが定められているようなのですが。脳リハなどの施設基準が認められていたら、廃リハについては改めて届け出なくても算定可能なのでしょうか?
(2019/1/31)

内容を読ませていただきました。この掲示板は、行政の方も見られているようですので、余計なことは申し上げられませんが、少し厳しくお話しします。

安心してください。私は行政とは何の関係もございませんので・・・

 

大切なことですが、質問者さんのところでは、リハビリテーションについての方針が明確になっているのでしょうか?
院内はもちろん、患者さんや地域の医療機関等に対しても、広く周知する必要があると思います。
文面を見て個人的な見解となり大変失礼なのですが、「お年寄りを対象としたリハビリもしていこう」とあります。
脳リハ1の施設基準をお取りになっている医療機関ですので、まずは急性期リハに重点を置いておられると思うのですが、維持期リハから慢性リハまでを全て
おこなうということでしょうか。
厚生労働省は、地域包括ケアを推進するため、「在宅」に重点を置いてきています。
在宅といっても、自宅以外に有料老人ホームなどの施設を含みます。
今年の3月で維持期リハが医療保険より介護保険へ移行します。昨年4月の改定で現場が混乱しないよう、1年間の猶予が与えられました。
その間、質問者さんのところでは、リハビリについてどうするか、院内で十分協議をされましたか?
医療機関ですので、「みなし」による介護報酬の請求は可能ですし、通所リハの施設基準が緩和されているので、自院の機能や地域との連携を考えた方針を
明確にしておく必要があります。
また、病床区分についてですが、特に一般病棟について、このままでいいのか、回リハや地包ケア病棟などに転換したほうがいいのか、リハビリと併せて病
棟のあり方も議論して方針を明確にする必要があると考えます。
診療報酬だけでリハビリテーションを評価しないほうがいいと思います。要介護5であっても、医療と介護が密接に連携して在宅で生活しておられる地域も
あります。リハビリテーションは、自院で抱え込まず、患者さんの状態に応じて医療保険・介護保険が効果的に活用されることを望みます。
次に、廃用症候群についてですが、脳リハ1ですのでリハ専門医の先生がいらっしゃると思いますし、優秀なPT、OT、STさんもいらっしゃいます。
廃用症候群の評価方法について、まずはしっかり勉強されることが必要と考えます。
この場では長文になりますので、説明は差し控えます。

 

次に、廃用リハの適応患者さんですが、廃用リハの通知(1)に書かれていますので、医師を含めた関係職種でしっかりお読みになることです。
FIMとか、BIなどのスコアがどのようなものであるか、リハの事務に関わっている方なら当然知っておくべきことです。
最後に、廃用リハに係る施設基準の届出ですが、施設基準にも書かれているように、廃用1なら脳リハ1、廃用2なら脳リハ2、廃用3なら脳リハ3の届出
あれば、別に届出は必要ありません。

 

誠に長文になり申し訳ございません。お答えになっていないようでしたら、どうかご勘弁ください。
(回答者 ひできさん)

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